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2009.02.21

実践研究助成を申請する際のスタンス

 私は,かなり長い間,パナソニック教育財団(旧松下教育研究財団)の実践研究助成の審査にたずさわっている。これは,財団が,「視聴覚・情報通信メディアを効果的に活用し、教育課題の改善に取組む実践的な研究計画を助成」するものである。現在,第35回(平成21年度)分の審査が進んでいる。
 今年だけではないが,審査をしていて,時々首をひねりたくなる申請書を目にすることがある。例えば,研究組織の欄に1,2名の教員しか記されていないケース。あるいは,研究課題と研究内容がずれている(例えば,人間力の育成を標榜しているけれども,実践の計画がICT活用に終始している)ケース。助成金使途の計算を間違えているケース等々だ。
 わずか4,5頁の申請書である。記入そのものには,それほど時間はかかるまい。けれども,記入(完成)に至るまでに,作成者(多くの場合は,研究推進上のリーダー)がどれほど考えたかは,各記入欄の文言,それらの整合性等にくっきりと表れる。そして,審査を担当するチームは,問題点があれば,絶対にそれを見逃さない。
 実践研究助成の申請に,真摯な姿勢で取り組んでもらいたい。逆に言えば,そうであれば,助成が実現する場合が多いのだから。

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